調理師はきつい？調理師の声からやめとけと言われる理由を紹介

調理師の仕事内容とは？

調理師の仕事は、食材の仕入れや下ごしらえから加熱調理、盛り付け、片付けまでを担い、店や施設で提供する料理を仕上げることです。

飲食店、ホテル、学校・病院の給食施設など働く場所は幅広く、小さな店では一人でほぼすべての作業をこなし、大きな厨房では持ち場ごとに分業します。

調理以外の業務も少なくありません。

献立の考案、食材の発注と在庫管理、原価や人件費の管理、新人の教育やシフト管理、調理場の清掃・消毒まで、経験を積むほど厨房の運営に関わる仕事が増えていきます。

仕事の1日の流れ

勤務形態は業態で大きく変わり、夜まで営業する飲食店では早番・遅番の2交替、学校給食では日勤、病院給食では3食に合わせた早出・遅出の交替制が一般的です。

ここでは、ディナーまで営業するレストランで遅番を担当する場合の1日を一例として示します。

早番であれば朝の仕入れや仕込みから始まり夕方に退勤し、給食施設では朝6〜7時台に出勤して午後の早い時間に終業するのが一般的です。

同じ調理師でも、業態によって1日の過ごし方は大きく異なります。

調理師がきついといわれる理由6選

調理師の仕事がきついと言われる理由は、体への負担だけではなく、働く時間帯や休みの取りにくさ、下積みの長さ、品質や衛生への責任、調理以外の仕事の多さが重なって生まれます。

業態を問わず起こりやすい負担を6つに整理しました。

• 理由1：高温多湿の厨房で、一日中立ちっぱなしの作業が続く
• 理由2：営業時間に合わせた長い拘束時間で、生活が不規則になりやすい
• 理由3：土日祝日や繁忙期が出勤日になり、休みが合わせにくい
• 理由4：下積み期間が長く、調理を任されるまで雑務が続く職場がある
• 理由5：味・提供スピード・衛生に対する責任と、けがのリスクが常にある
• 理由6：衛生管理の記録や原価管理など、調理以外の業務が増えている

理由1：高温多湿の厨房で、一日中立ちっぱなしの作業が続く

調理師の仕事できついポイント1つめは、火を使う厨房で長時間立ち続けることです。

コンロやオーブン、フライヤーが稼働する厨房は空調があっても高温・多湿になりやすく、座って休む時間はほとんどありません。

重い鍋や食材を持ち上げる動作も繰り返すため、脚や腰に負担が集中します。

負担が増えるのは、ピーク時にオーダーが集中する店、少人数で営業時間をまわす店、大型の釜や食缶を扱う大量調理の施設などです。

夏場は特に消耗が激しく、休憩を取りにくい人員体制だと疲労が抜けないまま次の営業に入ることになります。

理由2：営業時間に合わせた長い拘束時間で、生活が不規則になりやすい

調理師の勤務は営業時間に合わせて組まれるため、拘束時間が長く、生活リズムが不規則になりやすい点も負担です。

仕込みは開店前、片付けは閉店後に行うため営業時間の前後に業務が延び、ランチとディナーの両方を営業する店では中抜けを挟んだ長い拘束や、早番・遅番の交替勤務になることが一般的です。

当社プレックスジョブの正社員求人でも、調理師を含む飲食スタッフの募集条件では、勤務時間に夜勤を含む求人が28.8%あり、全職種の15.3%を上回ります※1。

夜の営業が長い店ほど終業が深夜に及びやすい一方、昼食が中心の給食施設やセントラルキッチンでは勤務時間が固定されやすく、不規則さの度合いは業態の選び方で変えられます。

※1. 求人票上の条件で、実際の勤務実態ではありません。

理由3：土日祝日や繁忙期が出勤日になり、休みが合わせにくい

休みの取りにくさも、調理師がきついといわれる大きな理由です。

飲食店や宿泊施設は土日祝日や年末年始、歓送迎会の時期が書き入れ時で、休みは平日や交替制になりがちです。

家族や友人と予定を合わせにくく、連休を取りづらいことが不満につながります。

休日の日数も比べておきたい条件です。プレックスジョブの正社員求人では、飲食スタッフの年間休日の中央値は110日で、全職種の116日より少ない水準でした。

人手が足りない店では休日出勤が増えやすく、求人票どおりに休めるかどうかは人員体制に左右されます。

理由4：下積み期間が長く、調理を任されるまで雑務が続く職場がある

調理師免許を持っていても、入職後すぐに調理を任されるとは限りません。

職人文化の強い料亭や専門料理店では、洗い物や掃除、下ごしらえといった仕事が長く続き、火を使う持ち場に立つまでに年単位の期間を要する場合があります。

先の見えなさが、きついと感じる原因になります。

下積みの長さは業態と店の方針で大きく異なり、手順が標準化されたチェーン店や給食施設では早い段階から調理工程を担当できることが多く、基礎から学びたいか早く実務に関わりたいかで合う職場は変わります。

理由5：味・提供スピード・衛生に対する責任と、けがのリスクが常にある

一皿の仕上がりが店の評価に直結するため、味や盛り付け、提供時間に常に高い水準が求められ、口コミやSNSで評価が広がりやすい店ではプレッシャーが増します。

食物アレルギーへの対応や食中毒の防止など安全に関わる責任も大きく、病院や介護施設では栄養面や衛生基準にさらに神経を使います。

厨房は熱した油や鍋、包丁を日常的に扱う場所で、忙しい時間帯ほどやけどや切り傷が身近なリスクになり、水仕事による手荒れに悩む人も少なくありません。

装備や動線が整った厨房、人員に余裕のあるシフトは、こうした負担を下げる条件です。

理由6：衛生管理の記録や原価管理など、調理以外の業務が増えている

調理そのものに加えて、記録や管理の仕事が多いことも見過ごせません。

食品衛生法の改正により、2021年6月から原則すべての食品等事業者にHACCPに沿った衛生管理が義務付けられました。

衛生管理計画の作成と記録の保存が求められ、飲食店や給食施設でも日々の温度チェックや清掃の記録が調理師の仕事に加わっています。

このほか、発注と在庫管理、原価の計算、新人の教育、シフト作成など、経験を積むほど調理以外の役割が増えます。

料理長や店長に近づくほど営業時間外の事務作業が増え、「料理に集中したい」人には負担になることがあります。

参考：厚生労働省「HACCP（ハサップ）」

調理師をやめたい理由は？飲食・調理の経験者約1,900名の本音を調査

プレックスジョブに登録した求職者のうち、前職が「飲食・調理」の仕事だった1,000名以上の方に聞いた転職を考えた理由を、全職種の登録者と同じ条件で集計して比較しました。

※前職の区分は「飲食・調理」のため、調理師のほかホールや店舗運営の経験者も含まれます。

飲食・調理の経験者の転職理由は、半数以上が挙げた「労働条件」を筆頭に、「雇用・将来性」「キャリアアップ」が続く構成で、全職種平均とほぼ同じ並びです。

各理由の割合も全職種と大きく離れておらず、調理の仕事に特有の理由が突出しているとはいえません。

そのなかで傾向として読み取れるのは、「身体・健康」が全職種平均より低めで、「キャリアアップ」と「雇用・将来性」がやや高めという点です。

きつい仕事という印象がある一方で、体の不調を理由に辞める人の割合は全職種より少なく、休みや労働時間といった条件面の見直しと、別の仕事への挑戦や将来への備えが転職のきっかけになっています。

上位3つの理由を、中分類の内訳と登録者の声から見ていきます。

• 1位：労働条件（53.4%）
• 2位：雇用・将来性（34.0%）
• 3位：キャリアアップ（30.9%）
• 調理師から前向きに転職する人の理由

1位：労働条件（53.4%）

「労働条件」の内訳で最も多いのは給与・年収への不満で、残業・労働時間の多さ、休日・休暇の少なさが続きます。

全職種平均と比べると、給与への不満はやや低く、残業・労働時間の多さ（飲食・調理18.8%、全職種14.0%）と休日・休暇の少なさ（同10.7%、全職種7.9%）は高めで、収入よりも時間と休みに関する不満が目立つのが特徴です。

前職は人手不足で休日が取れず、休みを確保できる仕事に移りたかった（40代）

店長として仕事量が多いのに給料が安く、条件を見直したかった（50代）

労働時間や休日は、業態と人員体制で大きく変えられる条件です。

給与も店の規模や業態、経験で差が出るため、「調理師だから低い」と決めつけず、求人ごとに条件を比較することが現実的です。

2位：雇用・将来性（34.0%）

「雇用・将来性」の内訳は、将来のキャリアへの不安が半数を占め、雇用形態への不満、会社の経営不安・倒産リスクが続きます。

いずれも全職種平均とほぼ同程度か、わずかに高い水準です。

安定した職に就きたいと考えた（20代）

前職の営業不振で、先行きに不安を感じた（50代）

飲食業は店舗ごとの売上に経営が左右されやすく、厚生労働省の調査でも、宿泊業・飲食サービス業の一般労働者の離職率は21.5%と産業全体の11.4%を大きく上回っています。

将来性への不安は「どの企業・施設で働くか」で変わる部分が大きく、複数店舗を運営する企業や給食会社、ホテルは比較的安定しやすい選択肢です。

参考：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果」

3位：キャリアアップ（30.9%）

「キャリアアップ」の内訳は、特定の職種・仕事への興味が大半を占め、収入アップを狙った転職がこれに続きます。

回答者全体で見ても、別の仕事への興味を挙げた割合は飲食・調理の経験者が23.7%と、全職種平均の19.6%より高めです。

年齢を考え、昔から興味のあった仕事に挑戦したいと思った（40代）

これまでの経験を生かしつつ、収入を増やしたいと考えた（50代）

別の仕事への興味が全職種より多い点は特徴的です。この理由は職場を変えても解消しにくいため、次に前向きに転職する人の方向性を見ていきます。

調理師から前向きに転職する人の理由

調理師の経験には、どの職場でも求められる要素が含まれています。たとえば以下のようなものです。

• 段取りを組んで複数の作業を同時に進める力
• 衛生管理を徹底する几帳面さ
• 立ち仕事をこなす体力
• チームで動く協調性

調理師免許は都道府県知事の免許として全国で通用するため、いったん離れても調理の世界に戻る道が残ります。

調理の経験を直接活かす方向としては、以下のように飲食店とは異なる勤務条件を選びやすい分野があります。

• 給食施設やホテルなど、異なる業態での調理
• セントラルキッチンや食品工場での製造
• 社員食堂の運営

「調理は続けたいが条件を変えたい」のか「仕事そのものを変えたい」のかを先に決めると、選択肢を絞り込みやすくなります。

調理師のきつさは働き方で変わる？

同じ調理師でも、業態によって負担の種類と重さは異なり、「楽」といわれる働き方にも代わりに得にくいものがあります。

給食施設や日勤中心の職場は勤務時間と休日が固定されやすく、時間面の負担が軽いといわれる代表例です。

しかし、高度な調理技術や接客の経験は積みにくく、独立や料理長を目指す人には物足りなさが残る場合があります。

収入面では、夜勤を含む求人のほうが高年収とは限りません。

プレックスジョブの正社員求人（飲食スタッフ）の募集条件では、初年度年収の中央値は日勤のみの求人が403万円、夜勤を含む求人が378万円です。

日勤のみのほうが高年収な一方、年間休日の中央値は日勤のみが107日、夜勤を含む求人が110日と日勤のみのほうがやや少ない条件でした。

何を優先するかを決めたうえで、求人ごとに組み合わせを確認する必要があります。

それでも調理師を選ぶメリット・やりがい

負担がある一方で、調理師には他の職種にはない利点があります。確認できるメリットを3つ紹介します。

• メリット1：手に職がつき、免許と経験が全国どこでも通用する
• メリット2：求人が多く、経験者は転職先を選びやすい
• メリット3：独立・料理長への広いキャリア

メリット1：手に職がつき、免許と経験が全国どこでも通用する

調理師免許は調理師法に基づく都道府県知事の免許です。

名称独占の資格のため免許がなくても調理の仕事はできますが、免許と経験の組み合わせは転居や再就職の際に強みになります。

味付けや火加減、盛り付けの判断は経験で磨かれ、年齢を重ねても価値が下がりにくい技術です。

参考：調理師法（日本法令外国語訳データベースシステム）

メリット2：求人が多く、経験者は転職先を選びやすい

調理の仕事は求人が多く、経験者にとって選択肢の広い職種です。

ハローワークの求人統計では、有効求人倍率が日本料理調理人で4.22倍、給食調理員で2.96倍と、全職業の年度平均1.20倍を大きく上回っています。

求人が多いということは、きついと感じたときに職場を変える選択肢を取りやすいということでもあります。

参考：
厚生労働省 job tag「日本料理調理人（板前）」
厚生労働省 job tag「給食調理員」
厚生労働省「一般職業紹介状況（令和8年3月分及び令和7年度分）」

メリット3：独立・料理長への広いキャリア

技術が上がるほど任される仕事が増え、成長を実感しやすい点も魅力です。

企業内では料理長や店長、商品開発といったキャリアの広がりもあり、経験を積んだあとに自分の店を持つ独立開業も現実的な選択肢になります。

技術を極める道と、管理や経営の道のどちらも選べる職業です。

調理師に向いている人の特徴

きつい理由とメリットを踏まえると、調理師に向いているのは次のような希望や特性を持つ人です。

1. 料理そのものが好きで、技術を磨き続けたい人

一人前と認められるまでには年単位の経験が必要になることが多く、下積みの期間を支えるのは料理への関心です。味や盛り付けにこだわり、技術が身につく実感を楽しめる人ほど修業期間を乗り越えやすい傾向があります。

2. 段取りを組んで、複数の作業を同時に進められる人

ピーク時にはオーダーが重なり、仕込み・加熱・盛り付けを並行して進めるため、優先順位を決めて落ち着いて動け、仲間と声を掛け合える人に向いています。

3. 体を動かして働くことが苦にならず、衛生面に几帳面な人

立ち仕事が中心で、衛生管理の記録や清掃、アレルギー対応の確認も日常業務です。体を動かす仕事を好み、決められた手順を正確に守れる人は、調理師の働き方と相性がよいといえます。性別や年齢で向き不向きが決まるわけではありません。

調理師に向いていない人の特徴

次のような希望を持つ人は、飲食店の調理師では負担を感じやすい傾向があります。

1. 土日祝日や夜に確実に休みたい人

飲食店は土日祝日や夜間が繁忙時間で、休みは平日や交替制になりがちです。家族の予定に合わせたい人は、学校給食や社員食堂など営業時間が日中に限られる業態のほうが希望をかなえやすくなります。

2. 決まった時間に始まり、決まった時間に終わる働き方を望む人

営業時間や予約状況で終業時刻が変わる職場では、生活リズムが安定しにくくなります。勤務時間を固定したい人には、セントラルキッチン、給食施設、シフトが規定で決まるチェーン店が候補になります。

3. 厳しい上下関係や閉鎖的な人間関係が苦手な人

狭い厨房で少人数が長時間働く職場では、上下関係や人間関係の悩みが表に出やすくなります。相談窓口が整った複数店舗運営の企業や給食会社、持ち場が分業された大型の厨房を選ぶと負担が集中しにくくなります。

仕事そのものに向いていないというより、今の職場の働き方が合っていない場合も多くあります。

きつくない調理師の職場を選ぶポイント

職場の条件で負担は大きく変わります。絶対にきつくない職場はありませんが、求人票と面接で次の4点を確認しておけば、入社後のミスマッチを減らせます。

• ポイント1：年間休日と休みの取り方を数字で確認する
• ポイント2：勤務時間帯と夜勤・早朝の有無、残業の扱いを確認する
• ポイント3：厨房の人員体制と、任される仕事の範囲を確認する
• ポイント4：求人票でわからない実態は転職エージェントで確かめる

ポイント1：年間休日と休みの取り方を数字で確認する

まず確認したいのは、年間休日の日数と休みの取り方です。

飲食スタッフの求人は全職種より年間休日が少ない条件が標準的なため、日数そのものに加えて、定休日の有無、連休の取りやすさ、繁忙期の休日出勤の扱いを面接で確認しましょう。

「週休2日制」は毎週2日休めるとは限らず、「完全週休2日制」と意味が異なります。シフト制の場合は希望休を月に何日出せるか、有給休暇の取得状況も具体的に聞きましょう。

ポイント2：勤務時間帯と夜勤・早朝の有無、残業の扱いを確認する

勤務時間帯は、日勤のみか夜勤ありか、早番・遅番の交替の有無、仕込みや片付けが勤務時間に含まれるかを確認してください。

給与面では、固定残業代（みなし残業）が何時間分含まれ、超過分が支払われるのかを求人票と面接で確かめましょう。

料理長・店長候補の求人で役職手当が付く場合も、役職名や手当の有無だけで残業代が不要になるわけではないため、残業代の支給方法を役職手当とは別に確認してください。

ポイント3：厨房の人員体制と、任される仕事の範囲を確認する

厨房の人数と分業の仕組みは求人票に書かれにくい一方で、負担を大きく左右します。たとえば、以下のようなポイントは面接で質問したい項目です。

• 席数に対する厨房スタッフの人数
• 持ち場の分担
• 下処理済み食材の使用の有無
• 欠員時の補充体制
• 入社後いつ調理を任されるのか
• 下積みの目安と教育担当の有無

可能であれば面接時に厨房を見学し、空調や動線、衛生管理の運用を見ておくと、入社後の働き方を具体的にイメージできます。

ポイント4：求人票でわからない実態は転職エージェントで確かめる

残業の実態、休日出勤の頻度、退職者の状況、厨房の雰囲気は求人票だけでは把握しにくいのが実情です。

企業と直接やり取りしている転職エージェントなら応募前に確認でき、条件の交渉も任せられます。

たとえばプレックスジョブは、調理師を含む飲食職の正社員求人を扱う転職サービスで、登録から転職決定まで費用はかからず以下サポートを受けられます。

登録すると企業からスカウトが届き、専属のキャリアアドバイザーに無料で相談できます。調理師を続けるか迷っている段階でも相談でき、他職種の求人も合わせて検討も可能なので、お気軽にご相談ください。

関連記事：飲食業界の転職サイト・エージェントおすすめ10選

調理師についてよくある質問

調理師の仕事や転職について、よく寄せられる質問に答えます。

• Q：調理師は未経験からでもできる？
• Q：女性でも調理師として働ける？
• Q：40代・50代から調理師を始めても大丈夫？
• Q：調理師に将来性はある？
• Q：調理師の給料は安い？

Q：調理師は未経験からでもできる？

A：未経験からでも始められます。

調理の仕事に就くこと自体に学歴や資格は必要なく、見習いや調理補助から始めて経験を積む人が多くいます。

調理師免許は養成施設で1年以上学ぶか、2年以上の実務経験を積んで調理師試験に合格すると取得でき、働きながら目指せます。

未経験者が取り組みやすいのは、調理補助から始められるチェーン店や、手順が標準化された給食施設です。

求人票の「未経験歓迎」に加えて、研修期間と教育担当の有無を確認しましょう。

Q：女性でも調理師として働ける？

A：働けます。厚生労働省のjob tagでも、女性が増えていると説明されており、給食施設や病院、カフェなどでは女性の調理師が多く活躍しています。

働きやすさを左右するのは、重い鍋の扱いを分担できる人員体制、育児休業の取得実績、日勤で固定しやすい業態かどうかです。

学校給食や社員食堂は日勤・土日休みが多く、家庭との両立を優先する人に選ばれやすい職場です。

参考：厚生労働省 job tag「日本料理調理人（板前）」
厚生労働省 job tag「西洋料理調理人（コック）」

Q：40代・50代から調理師を始めても大丈夫？

A：始められます。調理の現場は幅広い年代が働いており求人も多いため、年齢より経験や人柄を重視する職場が少なくありません。

ただし、立ち仕事と厨房の暑さは年齢を重ねるほど負担を感じやすい点は見込んでおきましょう。

最初は給食施設やセントラルキッチンなど勤務時間が固定された職場で基礎を身につけ、実務経験を積んで調理師免許の取得を目指す進め方が現実的です。

Q：調理師に将来性はある？

A：需要は今後も続く見込みです。

調理関連職種の有効求人倍率は全職業の平均を大きく上回り、学校・病院・介護施設などの給食施設も全国に51,005か所あり、調理の仕事の受け皿は飲食店以外にも広がっています。

一方、HACCPの制度化やセントラルキッチンの普及で、店舗での調理が簡素化される業態も増えています。

将来の需要を断定はできませんが、味や品質の判断、原価管理や人の育成を担える調理師の価値は残ると考えられます。

参考： 厚生労働省「一般職業紹介状況（令和8年3月分及び令和7年度分）」
厚生労働省「HACCP（ハサップ）」

Q：調理師の給料は安い？

A：厚生労働省の調査によると、調理職の平均年収は約379万円で、民間給与の平均487万円を下回っています。

ただし、経験やスキルを積むことで、収入アップを目指せる仕事でもあります。

料理長などの管理職への昇進や、待遇のよいホテル・大手飲食企業への転職など、キャリアアップによって収入を伸ばすことが可能です。

関連記事：調理師の年収は低い？給料の手取り額や年収を上げる方法を解説！

参考：厚生労働省 job tag「日本料理調理人（板前）」
厚生労働省 job tag「給食調理員」
国税庁「令和7年分民間給与実態統計調査結果について」

まとめ

調理師の仕事は体力的な負担や休みの取りにくさがある一方で、働く業態を変えることで無理なく働き続けることが可能です。

調理師の仕事はきついからやめとけという意見に不安を感じている方は、自分に合った職場を見つけるためにも、まずは転職支援サービスへの登録をおすすめいたします。

調理以外の職種に興味がある方や、どのような将来にしたいか悩んでいる方は、求人選定から内定まで完全サポートを行うプレックスジョブへお気軽にご相談ください。