仕事を辞めたいのは甘え？理由がなくても辞めていいサインと迷いの見分け方

仕事を辞めたいと思うのは甘えではない

仕事を辞めたいと感じること自体は、働く人の多くが経験する一般的な反応です。

厚生労働省の調査によると、現在の仕事や職業生活で強い不安・悩み・ストレスを感じている労働者は67.5%で、10人のうち約7人が何らかのストレスを抱えながら働いています。

ストレスの内容として多かったものは次のとおりです。

仕事量や責任の重さは個人の努力で動かしにくいものが大半で、辞めたいという感覚が職場の状況から生まれるのは自然なことだといえるでしょう。

人は無理な状態が続くと、限界を迎える前にその場から離れたいという反応を起こします。

辞めたいという気持ちは心や体が負担に気づいて出している合図であり、まずはそのまま受け止めてよいものです。

参考：厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概況」

辞めたい気持ちを「甘え」と感じてしまう理由

辞めたい気持ちを甘えだと感じてしまう背景には、周囲から受けてきた価値観と、本人の性格の2つがあります。

1つ目は、「石の上にも三年」「辞めるのは逃げだ」といった考え方が、親や上司の言葉を通じて身についていることです。

終身雇用が前提だった時代に広まった考え方で、転職が一般化した現在の働き方とは前提が異なります。

それでも一度身についた価値観は残りやすく、辞めたいと思うたびに自分を責める原因になるのが実情です。

2つ目は、真面目で責任感が強い人ほど、原因を説明できない不調を自分の弱さとして受け取りやすい点です。

パワハラや長時間労働のような分かりやすい理由があれば周囲も納得しますが、なんとなく嫌だという状態は説明がつかないぶん、本人が我慢が足りないのだと結論づけてしまいます。

辞めたい理由を言葉にできない状態は、原因が1つに絞れないほど複数の不満が重なっているときにも起こります。

言葉にできないことと、理由がないことは別の問題だと捉えておくとよいでしょう。

理由がはっきりしなくても仕事を辞めたいと感じる原因5つ

辞めたい気持ちの裏側には、いくつかの原因が重なっているのが一般的です。転職した人が前の仕事を辞めた理由として多いものは、次の5つに集中しています。

• 労働時間・休日などの労働条件
• 職場の人間関係
• 給与
• 仕事内容への興味
• 会社の将来への不安

1つひとつは小さくても、複数が重なると大きな負担として現れます。ここからは、辞めたい気持ちにつながりやすい5つの原因を見ていきましょう。

• ①仕事内容が自分の強みや興味と合っていない
• ②仕事を通じた成長を実感できない
• ③職場の人間関係や雰囲気が合わない
• ④毎日の忙しさで気持ちに余裕がない
• ⑤この先のキャリアが見えない

参考：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」

①仕事内容が自分の強みや興味と合っていない

仕事内容と自分の適性が合っていないと、大きなトラブルがなくても楽しさを感じられなくなります。

人と話すのが得意な人が1人で黙々とデータを扱う業務に就いている、細かい作業が得意な人が変化の多い営業に配属されている、といった状態が典型例です。

見分ける目安は、直近1か月で仕事に集中できた場面や、うまくいったと感じた場面があったかどうかです。

思い当たる場面がほとんどないなら、仕事内容そのものが合っていない可能性が高いといえます。

②仕事を通じた成長を実感できない

新しく学べることがない状態が続くと、仕事への意欲は少しずつ低下していきます。

入社当初は覚えることが多く充実していても、業務がルーティン化すると、同じことの繰り返しに感じやすくなるためです。

成長の停滞が自分の適性によるものか、教育の機会がない環境によるものかは、分けて考える必要があります。

同じ職場の同僚が成長を感じているなら、環境より適性の問題である可能性が高いと判断できるでしょう。

③職場の人間関係や雰囲気が合わない

明確なトラブルがなくても、人間関係や社風が合わないだけで日々の消耗は積み重なります。

1日単位では小さなものでも、職場にいる限り毎日続くため、気づかないうちに大きな負担になるのが特徴です。

居心地の悪さの例を挙げます。

• 雑談の輪に入りにくい
• 上司の考え方に共感できない
• 周囲の雰囲気についていけない

転職した人が前の仕事を辞めた理由として、職場の人間関係を挙げた割合は女性で11.5%、男性で8.9%にのぼります。

参考：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」

④毎日の忙しさで気持ちに余裕がない

慢性的な忙しさは、仕事の楽しさそのものを奪います。働く人がストレスの内容として最も多く挙げたのは仕事の量で、20代では51.6%と半数を超えました。

疲れがたまると、仕事以外の楽しみに取り組む気力もなくなります。

趣味や友人との時間が減ると生活全体の満足度が下がり、仕事そのものが嫌なものに見えやすくなるのが一般的です。

参考：厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概況」

⑤この先のキャリアが見えない

今の仕事が将来どこにつながるのか分からない状態は、辞めたい気持ちを生みます。次のような不安が、日々の業務の意味を薄くしていくためです。

• 目標にしたい先輩がいない
• 数年後の自分の姿が想像できない
• 身につけているスキルが他社で通用するか分からない

将来像が描けない理由には、今の職場では描けない場合と、そもそも自分が何をしたいか分からない場合の2種類があります。

前者は環境を変えることで解消しやすく、後者は転職しても同じ問いに直面するため、自己分析が先になるでしょう。

仕事を辞めたいと感じる理由は年代で変わる｜3つの年代別の傾向

辞めたいと感じる理由は、年代によって傾向が変わります。

自分の年代でどの理由が多いかを知ると、今の気持ちが多くの人と共通するものだと確認できるでしょう。

転職した人が前の仕事を辞めた理由のうち、年代ごとに多かった上位2つをまとめました（定年・契約期間の満了およびその他の理由を除く）。

参考：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」

①20代・新卒：理想と現実のギャップに戸惑いやすい

20代、とくに入社して間もない時期は、入社前に思い描いていた仕事と実際の業務との差に戸惑いやすい年代です。

希望した部署に配属されなかった、想像していた仕事内容と違ったという感覚は、働き始めて日が浅いほど強く出ます。

ビジネスマナーや年上ばかりの人間関係など、初めての経験が続くこと自体も疲れの原因です。

20代がストレスの内容として最も多く挙げたのは仕事の失敗・責任の発生（60.8%）で、他の年代より突出していました。

令和4年3月に大学を卒業した人の33.8%が3年以内に離職しており、入社数年で次の道を選ぶ人は3人に1人の割合です。

参考：厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概況」
厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）を公表します」

②30代：給与や会社の将来性への不安が強まる

30代は、結婚や住宅購入など生活設計の変化にともない、給与水準や会社の将来性が気になりやすい年代です。

30〜34歳の男性では給料への不満が最も多く、35〜39歳では会社の将来への不安が1位に上がっています。

仕事に慣れて一通りの業務をこなせるようになったぶん、このまま続けてよいのかというキャリアへの疑問も生まれやすくなります。

20代の頃は経験を積む期間として受け入れていた条件も、30代に入ると現実的に見直す対象になるのが一般的です。

③40代以降：労働環境や上司・経営方針への不満が増える

40代以降は、責任の増加と価値観のズレが辞めたい理由になりやすい年代です。

管理職として業務と責任が増える一方、体力面の限界を感じ始める時期でもあり、労働環境への不満が表に出やすくなります。

40〜44歳の男性では能力・個性・資格を生かせなかったという理由が1位で、45〜49歳では職場の人間関係が最も多くなっています。

経営陣との距離が縮まり、会社の方針を近くで見る機会が増えるため、方向性への違和感が退職につながりやすい年代だといえるでしょう。

甘えではない！仕事を辞めるべきサイン4つ

環境を変えるべきかどうかは、今の状態がサインに当てはまるかどうかで判断できます。以下の4つは、当てはまれば退職や異動を検討してよいサインです。

• ①眠れない・朝起きられないなど心身に不調が出ている
• ②長時間労働やハラスメントなど職場環境に問題がある
• ③改善を相談しても状況が変わる見込みがない
• ④どれだけ努力しても正当に評価されない

①眠れない・朝起きられないなど心身に不調が出ている

心身の不調は、最も優先して対処すべきサインです。次のような症状は、気持ちの問題として片付けられる範囲を超えています。

• 眠れない、朝起きられない
• 食欲がない
• 涙が出る
• 出勤前に動悸や腹痛が起きる

疲れと限界の分かれ目は、休んで回復するかどうかにあります。

週末に休んだのに月曜日の朝が変わらずつらい状態が2週間以上続いているなら、慢性的なストレスによる消耗が起きていると考えられるでしょう。

我慢を続けるほど回復に時間がかかるため、医療機関への相談を先に検討してください。

②長時間労働やハラスメントなど職場環境に問題がある

個人の努力では解決できない職場環境の問題は、辞める正当な理由になります。

脳・心臓疾患の労災認定基準では、発症前2〜6か月間の時間外労働が月平均80時間を超える場合に業務との関連が強いとされており、この水準に近い残業が常態化している職場は健康面のリスクが高い環境です。

パワハラも同様で、次のような行為は職場におけるパワハラの類型に当たります。

• 暴言や脅迫などの精神的な攻撃
• 無視や仲間外れなど人間関係からの切り離し
• 達成不可能な業務量の押しつけ

我慢で改善する問題とは性質が異なり、環境を離れることが自分を守る合理的な判断になります。

参考：厚生労働省「脳・心臓疾患の労災認定基準 改正に関する4つのポイント」
厚生労働省「職場におけるハラスメントの防止のために」

③改善を相談しても状況が変わる見込みがない

上司や人事に相談しても状況が変わらない職場は、続けても消耗するだけの環境です。業務量の調整や担当の変更を申し出て、会社が応じないという事実そのものが判断材料になります。

一時的な繁忙や新しい上司への慣れのように、時間が解決する問題もあるでしょう。

一方で、人手不足による慢性的な過重労働や、改善の意思がない会社の姿勢は、個人の働きかけでは変わりにくいものです。

半年先に状況が変わる具体的な理由を挙げられないなら、構造的な問題と考えてよいといえます。

④どれだけ努力しても正当に評価されない

努力や成果が給与や昇進に反映されない状態が続くことは、組織側の問題です。

目標管理制度があれば3か月や半年、そうでなければ年1回の人事考課が評価の区切りになり、1年以上続けても認められないなら、正当な評価がされにくい職場だと判断できます。

辞める前に一度は、上司に評価の基準と改善点を直接確認してみてください。認識のズレが原因なら、対話で状況が変わることもあります。

それでも納得できる答えが得られない場合は、個人では解決できない問題として環境を変える選択に進んで差し支えないでしょう。

甘え（一時的な迷い）かもしれないケース4つ

辞めたい気持ちの中には、時間を置くと変わるものや、環境を変えても繰り返しやすいものもあります。

以下の4つに当てはまる場合は、すぐに退職を決めるより、一度立ち止まって見直したほうがよい状態です。

• ①叱られた・ミスをしたなど特定の出来事がきっかけになっている
• ②仕事に飽きた・面倒という気持ちが中心になっている
• ③責任や難しい仕事を避けたい気持ちが強い
• ④周りの同僚が辞めるのを見て自分も辞めたくなっている

当てはまる場合も、辞める準備を進めながら様子を見る選択は残ります。

①叱られた・ミスをしたなど特定の出来事がきっかけになっている

上司に強く叱られた直後や、大きなミスをした直後に生まれる辞めたい気持ちは、時間を置くと変わりやすいものです。

気持ちが高ぶっているときは判断力が働きにくく、このタイミングで退職を決めると、落ち着いた後に別の選択をしたかったと感じる人が多くなります。

数日から1週間ほど置いて、気持ちが落ち着いてから改めて考えてみてください。それでも気持ちが変わらないなら、出来事とは別の原因があると考えられます。

②仕事に飽きた・面倒という気持ちが中心になっている

飽きや面倒さだけが理由の場合、環境を変えても同じ気持ちを繰り返しやすくなります。

仕事には気が進まない業務も含まれるのが一般的で、どの職場でも避けられないものを理由に辞めると、次の職場でも同じ場面で辞めたくなる可能性が高いです。

ただし、飽きの背景に仕事内容との相性の悪さが隠れていることもあります。

面倒だと感じる業務が全体の一部なのか、仕事のほとんどを占めているのかで、見直すべき対象が変わるでしょう。

③責任や難しい仕事を避けたい気持ちが強い

責任のある役割や難しい仕事を避けたい気持ちが主な理由の場合、どの職場でも同じ問題に直面しやすくなります。

正社員として経験を重ねるほど任される範囲は広がり、昇進や後輩の指導といった役割からは離れにくくなるためです。

一方で、今のプレッシャーが一時的なものか、仕事そのものへの適性の問題かは切り分ける必要があります。

新しい役割に慣れていないだけなら数か月で状況は変わり、業務内容が根本的に合わない場合は時間が経っても負担が続くでしょう。

④周りの同僚が辞めるのを見て自分も辞めたくなっている

親しい同僚や信頼していた上司が辞めるときに生まれる辞めたい気持ちは、自分自身の理由と切り離して考える必要があります。

職場が変わることへの不安や、取り残される感覚が、辞めたい気持ちとして表れている場合があるためです。

周囲の退職をきっかけに、自分の不満を改めて見つめ直すこと自体は有効でしょう。

ただ、その人がいなくなった後の職場を想像して、自分の仕事内容や待遇に変化がないなら、辞める理由としては弱いといえます。

仕事を辞める前に試したいこと5つ

辞めるかどうかを決める前に、今の職場でできることを試しておくと、どちらを選んでも後悔が減ります。

試しても状況が変わらなかった場合は、できることはやり尽くしたという事実が残り、辞める判断に迷いがなくなるでしょう。

ここでは、辞める前に試しておきたい5つのポイントを紹介します。

• ①辞めたい理由を「不満」と「希望」に分けて書き出す
• ②有給休暇を取って仕事から距離を置く
• ③社内制度や部署異動を活用できないか確認する
• ④直属の上司以外の第三者に相談する
• ⑤適職診断や自己分析で向き不向きを確かめる

①辞めたい理由を「不満」と「希望」に分けて書き出す

頭の中で考えるだけでは全体像がつかめないため、仕事に対して感じていることを書き出してみてください。

書き出す際は、不満と希望に分けると次の方向が見えやすくなります。

残業が多いという不満なら、希望は定時で帰れる職場です。さらに、書き出した不満を次の3つに仕分けすると、今の職場で解決できる問題と退職すべき理由が区別できます。

• 自分の行動で変えられること（コミュニケーションの取り方、スキルの習得など）
• 環境が変われば解消すること（上司、部署、業種など）
• どこに行っても変わらないこと（仕事の種類そのものへの苦手意識など）

②有給休暇を取って仕事から距離を置く

心身が消耗しているときの判断は冷静さを欠きやすいため、数日間の有給休暇を取って仕事から離れる時間を作ってみてください。

回復した状態で考え直すと、辞めたい気持ちが仕事そのものに向いているのか、休息が足りていないことから来ているのかを見分けられます。

有給休暇の取得は労働者の権利で、取得理由は本人の自由です。休んでいる場合ではないと感じているとしたら、その感覚自体が限界の目安になるでしょう。

③社内制度や部署異動を活用できないか確認する

退職以外にも、環境を変える方法は社内に用意されていることがあります。次のような制度があることを知らないまま、退職を決めてしまう人は多いものです。

• 社内公募・異動申請
• フレックスタイム制・時差出勤
• テレワーク
• メンタルヘルス相談窓口・EAP

仕事内容が合わない場合は部署異動、人間関係が問題なら担当やチームの変更で、転職せずに状況が大きく変わるケースがあります。

就業規則や社内のガイドラインを確認し、使える制度があれば申し出てみてください。申し出ても対応してもらえない場合は、会社の体制を判断する材料になるでしょう。

④直属の上司以外の第三者に相談する

1人で抱え込まず、客観的な意見を得ることで視野が広がります。

直属の上司に相談しづらい場合や、相談しても動いてもらえなかった場合は、次のような相手に話してみてください。

• 別部署の上長や信頼できる先輩
• 人事部門
• 社外のキャリアコンサルタント
• 家族や友人

ストレスを相談できる相手として家族・友人を挙げた人は74.8%と最も多く、次いで上司が63.8%でした。

身近な人に話すだけでも考えがまとまり、見えていなかった選択肢に気づけるでしょう。

参考：厚生労働省「令和7年 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概況」

⑤適職診断や自己分析で向き不向きを確かめる

辞めたい気持ちの原因が仕事との相性にあるかどうかは、適職診断や自己分析で確かめられます。

慣れていないだけなのか、適性がないのかは、自分の感覚だけでは見分けにくいものです。

自己分析では、これまでの仕事について次の3点を書き出すと、自分の強みが発揮できる環境の条件が見えてきます。

• 集中して取り組めた場面
• つらかった場面
• 周囲から得意だと言われたこと

無料で使える適職診断ツールも多く、結果を自己分析と照らし合わせることで、今の仕事内容が合っているかを客観的に判断しやすくなるでしょう。

心身が限界なら辞める前に「休職」という選択肢もある

心や体に不調が出ているなら、退職を決める前に休職して回復を優先する道があります。

休職は辞める前に一度立ち止まれる制度で、体調を整えながら次の道を考える時間を確保できるのが利点です。

次の症状が2週間以上続いている場合は、心療内科や精神科への受診を検討する目安になります。

• 不眠
• 食欲不振
• 気分の落ち込み

受診によって診断書を取得できれば、休職の申請につなげられます。

休職中の生活費は、健康保険の傷病手当金で一部を補うことが可能です。

傷病手当金は業務外の病気やケガで働けなくなったときに、1日あたり標準報酬日額の3分の2相当が支給される制度で、同じ病気については支給開始日から通算1年6か月まで受け取れます。

うつ病や適応障害などの精神疾患も対象です。

休職は体調回復を優先する選択で、転職は環境そのものを変える選択です。

休職して回復してから転職活動を始める流れも一般的で、症状が出ている状態で転職先を探すより、回復した状態で次の職場を選ぶほうが判断を誤りにくくなります。

傷病手当金は転職先で働き始めた時点で終了する点も把握しておいてください。

傷病手当金の受給条件は加入する健康保険や退職のタイミングによって変わるため、申請前に加入先の健康保険や社会保険労務士に確認することをおすすめします。

参考：全国健康保険協会「傷病手当金」

仕事を辞めると決めたときの退職の進め方4STEP

退職を決めたら、感情より手順を優先して進めることが円満退職につながります。

在職中に次の職場を決めてから退職を伝える順序にすると、収入が途切れず、選考で離職期間を問われる心配も減るでしょう。

以下の4STEPで進めてみてください。

• STEP1：在職中に転職活動を進め、次の職場を決める
• STEP2：就業規則を確認し、退職を伝える時期を決める
• STEP3：直属の上司に伝え、退職届を提出する
• STEP4：引き継ぎと有給消化を終えて退職する

STEP1：在職中に転職活動を進め、次の職場を決める

退職前に転職先を決めておくことが基本です。在職中は収入が続くため、生活費の不安から条件の合わない求人を選んでしまう事態を避けられます。

退職してから探すと、収入が止まる不安から早く決めたい気持ちが先に立ち、希望と違う職場を選びやすくなるのが実情です。

在職中の活動では、転職サイトへの登録や求人の閲覧から始め、応募・面接と進めるのが一般的で、活動開始から入社までは3〜6か月程度が目安になります。

転職エージェントを使うと、非公開求人の紹介や面接日程の調整を任せられるため、働きながらの活動の負担を減らせるでしょう。

STEP2：就業規則を確認し、退職を伝える時期を決める

退職を伝える時期は、法律上の最低期間と就業規則の規定の両方を踏まえて決めます。

期間の定めのない雇用契約では、民法上は退職を申し入れてから2週間が経過すれば雇用は終了するものです。

一方で多くの会社は就業規則で1〜2か月前の申告を定めており、円満に辞めるには就業規則の期間に従うのが基本といえます。

引き継ぎと後任の調整にかかる時間を考えると、実務上は1〜2か月前の申告が職場への配慮としても妥当です。

繁忙期を避け、退職日から逆算して伝える日を決めると、引き止めや日程の調整が進めやすくなるでしょう。

就業規則の解釈や退職条件で迷う場合は、総合労働相談コーナーや社会保険労務士など専門家への確認をおすすめします。

参考：東京都産業労働局「就業規則作成の手引（第5章 退職関係）」

STEP3：直属の上司に伝え、退職届を提出する

退職の意思は、直属の上司に口頭で、日付を含めて明確に伝えます。

アポイントを取って2人で話せる時間を確保し、曖昧な表現を避けて「〇月〇日をもって退職させていただきたい」と伝えてください。

曖昧な伝え方は相談として受け取られ、引き止めが長引く原因になります。

退職理由は、前向きな表現に言い換えると円満に進みやすくなるでしょう。

人間関係への不満なら新しい環境で力を試したい、仕事内容への不満なら強みを生かせる仕事に挑戦したいといった形です。

口頭で伝えた後は、会社の指示に従って退職届を提出します。

上司との関係や職場の雰囲気から、自分で言い出すことが難しい場合は、退職代行サービスを使う方法もあります。

弁護士や労働組合が運営するサービスは有給消化や退職条件の交渉まで対応でき、民間業者は退職の意思伝達に限られるという違いがある点を踏まえて選んでください。

STEP4：引き継ぎと有給消化を終えて退職する

退職日までに、次の3つを済ませます。

• 業務の引き継ぎ
• 貸与品の返却
• 受け取る書類の確認

引き継ぎは後任者が困らない状態にすることがゴールで、担当業務の一覧・進行中の案件の状況・取引先の連絡先をまとめた資料を残しておくと、退職後に問い合わせが来る事態を防げます。

有給休暇は退職時にも取得できるため、残日数を最終出社日までに消化する計画を上司に提案してください。

退職後に必要になる書類は次のとおりです。

• 離職票（失業給付の申請に必要）
• 源泉徴収票（確定申告や次の職場の年末調整に使用）
• 雇用保険被保険者証
• 退職証明書（必要に応じて請求）

健康保険や年金の切り替えには退職後14日以内などの期限があるため、退職直後の手続きも合わせて把握しておくと安心でしょう。

まとめ

仕事を辞めたいという気持ちは、心や体が出している合図です。

働く人の7割近くが強いストレスを抱えており、辞めたい気持ちの裏には、仕事内容との相性や成長の停滞、将来への不安といった原因が重なっています。辞めるべきかどうかは、次の4つのサインで判断できるでしょう。

• 心身に不調が出ている
• 長時間労働やハラスメントなど職場環境に問題がある
• 改善を相談しても変わる見込みがない
• 努力しても正当に評価されない

一方で、特定の出来事への一時的な感情や、周囲の退職に引きずられた気持ちは、時間を置くことで変わることもあります。

辞める・続ける・休むのどれを選ぶかは、理由を不満と希望に分けて書き出し、社内でできることを試したうえで決めればよいものです。

心身が限界なら休職を先に検討し、環境を変えると決めたら在職中に次の職場を探し始めてください。

自分に合う環境を見極めたい方は、ぜひプレックスジョブまでご相談ください。転職市場に詳しいエージェントが、キャリアビジョンを見据えてぴったりの求人をご紹介します。