ゼネコンからの転職先11選｜スーパーゼネコン・準大手・中堅・地場ゼネコン別に解説

ゼネコン出身者に人気の転職先11選

ゼネコン出身者に人気の転職先は、以下の11つがあります。

※年収変化は中堅ゼネコン出身者を基準とした傾向。転職元の規模・年齢・職種によって異なります。

大規模なゼネコン：同じ業務で年収を上げやすい

現職と同じ業務内容で年収だけアップしたい人は、現職より大規模なゼネコンへの転職がおすすめです。

なぜならゼネコンは規模が大きくなるほど、案件の受注単価・売上が大きくなる分、従業員に還元される年収が高くなる傾向もあるからです。実際にゼネコンの平均年収と売上高は、以下のとおりでした。

※各社の有価証券報告書や企業HPの情報をもとに作成

上記からわかるとおり、売上高が多い企業ほど、平均年収も高い傾向にあります。

とくに売上高が1兆円を超える6社はいずれも、平均年収が1000万円を超えています。そのため同じ業務内容で年収だけアップさせたい方は、現職より規模の大きいゼネコンへの転職がおすすめです。

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小規模なゼネコン：職位・役職を上げやすい

職位を上げて所長や現場代理人を担当したい方は、現職より小規模なゼネコンへの転職がおすすめです。

というのも小規模なゼネコンでは、大規模プロジェクトの経験者が少ないため、スーパーゼネコンや中堅ゼネコンで働いていた方が、所長クラスでの転職ができるケースも珍しくないからです。たとえば当社（プレックスジョブ）の求人でも、大手ゼネコン出身者向けで所長や事業部長クラスの求人があります。

具体的には、従業員数が100人〜300人規模で三井住友建設や清水建設の出身者が活躍している会社で、年収レンジが2000万円〜3000万円と高めの非公開求人もあります。

上記のとおり、小規模ゼネコン会社であれば、職位を上げつつ、年収を上げるのも現実的です。そのため現職で職位に限界を感じている方や、早くから裁量権を持ちたい方は、小規模ゼネコンもおすすめです。

大手サブコン：各領域での専門性を磨きやすい

電気・空調・衛生など特定の専門性を磨きたい方は、大手サブコンへの転職が向いています。

ゼネコンが担当する工事は建築・土木の場合が多く、電気・空調・衛生は下請けに振り分けているだけのケースも多いです。そのためゼネコンで電気・空調・衛生の専門性を磨くのは、難しくなりやすいです。

その点、大手サブコンに転職すれば、会社ごとに強い専門分野がある分、専門性を磨くことができます。

またゼネコン出身者は工事全体の工程を把握して、他工種との連携・調整をスムーズにできたり、元請け会社（ゼネコン）の立場や稟議体制を理解したりしているため、即戦力として高く評価されやすいです。

そのため特定領域での専門性を磨きたい方は、ゼネコンから大手サブコンへの転職もおすすめです。

不動産デベロッパー：ビジネスの商流を上げられる

発注者側として不動産開発や都市開発を担当したい方は、不動産デベロッパーがおすすめです。

不動産デベロッパーは、ゼネコンやサブコンへ工事を発注する立場であり、不動産や土地の企画・開発・設計・施工監理・売却までを一気通貫で担当します。大手デベロッパーの場合、平均年収が1000万円を超えるケースが多く、ワークライフバランスもゼネコンより改善する傾向にあります。

※各社の有価証券報告書や企業HP、採用サイトの情報をもとに作成

不動産デベロッパーは、平均年収が高く、残業時間も短い傾向にあります。

ただし採用枠は少なく、採用基準は厳しいです。とくに大手デベロッパーは、一定以上の学歴に加えて、大型プロジェクトの実績や一級建築士などの国家資格が最低条件となるケースもあります。

メーカー：ワークライフバランスを整えやすい

ワークライフバランスを改善したい方には、メーカーへの転職もおすすめです。

というのも建材・設備・重電などのメーカーは、現場常駐のゼネコンより安定した働き方が可能な職種が多く、ワークライフバランスを整えやすいからです。またメーカー・製造業は、基本的に土日祝が休みで休日出勤はほとんどありません。さらにゼネコンと比べると、残業時間は少ない傾向にあります。

そのため休日出勤や残業時間を減らして、ワークライフバランスを整えたい方向けの転職先と言えます。

ただし各種手当や残業時間が減る分、年収ダウンの可能性が高い点は、メーカー転職のデメリットです。

電力会社・エネルギー会社：電気領域を担当できる

電気領域の工事や保全を担当したい方は、電力会社・エネルギー会社への転職がおすすめです。

近年の脱炭素の流れから、太陽光や風力発電などの再生可能エネルギーへの需要が大きくなっています。とくにゼネコンで、メガソーラー建設（高圧受変電設備の設置計画から通電試験まで）の工程を管理した経験がある方なら、電力会社でも即戦力として高く評価されやすいです。

外資系が参入する再生可能エネルギー事業では、年収が1000万円を超える求人も珍しくありません。

ただし電力会社・エネルギー会社への転職では、1級電気工事施工管理技士や電気主任技術者（電験三種以上）の資格や、電気設備での施工管理や保全経験が必須になるケースも多い点には注意が必要です。

プラントエンジニアリング：設備領域を担当できる

設備領域で専門性を高めていきたい方は、石油精製・化学・LNGなどのプラント建設に携われるプラントエンジニアリング会社への転職がおすすめです。

日揮ホールディングス・千代田化工建設・東洋エンジニアリングなどのプラントエンジニアリング会社の主な業務は、海外プロジェクトを含んだ大規模な設備工事の現場監理・プロジェクト管理です。そのためゼネコンで培った、複数の協力会社のマネジメントやコスト管理の経験が直接的に評価されやすいです。

また海外プロジェクトに配属されると、手当を含めてゼネコン時代以上の年収も目指せます。

ただし定期修理工事などの24時間体制の現場もあり、繁忙期は残業時間が長引く点には覚悟が必要です。

建設コンサルタント：官公庁の公共工事がメイン

ゼネコンで土木施工管理を担当していた方は、建設コンサルタントへの転職もおすすめです。

建設コンサルタントは官公庁からの公共事業を中心に、調査・設計・計画をサポートしている会社です。河川・橋梁・トンネルなどの土木工事を担当することが多いため、土木施工管理出身者向けと言えます。

なお建設コンサルタントの発注者は、国や自治体などの官公庁がほとんどなので、土日祝が休みとなり、ワークライフバランスを整えやすくなります。

ただし建設コンサルタントへの転職では、土木施工管理の経験・資格に加えて、技術士・RCCMの資格を求められる会社も多いです。そのため資格がない方だと、転職難易度が高い点には注意が必要です。

ハウスメーカー：個人向け特有のやりがいがある

個人向けの仕事を目指すなら、ハウスメーカーに転職するのもおすすめです。

とくにハウスメーカーでも注文住宅なら、個人が施主になるため、直接感謝の声を聞くこともできます。またゼネコンは数年単位のプロジェクトが多い一方で、ハウスメーカーの工期は1年未満が大半です。

ただしハウスメーカーでも建売住宅の場合は、顧客が法人になるケースが多いです。そのため個人向けの仕事にこだわりたい方は、ハウスメーカーの中でも注文住宅の職種に転職することをおすすめします。

インフラ運営会社：安定して長期的に働きやすい

安定した会社で長期的に働きたい方は、鉄道・高速道路・空港などのインフラ運営企業が向いています。

近年では、既存のインフラ設備が老朽化したことで大規模な修繕が必要な設備が増えています。そのためゼネコンで改修工事や耐震補強の経験がある方は、即戦力として高く評価されやすくなっています。なお生活に不可欠なインフラは景気変動による倒産リスクが低く、会社は安定していると言えるでしょう。

さらに既存インフラ施設の維持管理や更新工事などのマネジメント業務が多いため、ゼネコンと比べて、ハードな労働が少ない会社が多いです。また大手企業なら福利厚生も充実している点は、メリットです。

ただし一部の職種で、三交代制などの夜間勤務が前提となる可能性がある点は、大きなデメリットです。

建材専門商社：専門性を活かして事業会社に転職

ゼネコンで培った経験や専門性を活かしつつ、事業会社に転職したい方は、建材専門商社に転職するのも一つの方法です。

とくに建材専門商社の技術営業職なら、ゼネコンで培った建設業界の専門知識を活かしやすいでしょう。

というのも建材専門商社の営業では、ゼネコン・サブコンが営業先となることが多く、ゼネコン出身者で共通言語がわかる分、信頼される可能性が高くなるからです。またゼネコンの受付担当者だけではなく、決裁者がどのような情報を求めているのかもわかるため、仕事でも成果を出しやすくなるでしょう。

上記のような強みがあるため、ゼネコン出身者は、建材専門商社からも高い評価を受けやすいのです。

ゼネコンからの転職先別の年収目安

ゼネコンからの転職先別の年収目安は、以下のとおりです。

※2026年3月に有価証券報告書・当社求人データを抽出して作成

発注者である不動産デベロッパーやインフラ運営会社、元請け企業であるスーパーゼネコンなどは、平均年収が高い傾向にあります。ただし中堅ゼネコンや地場ゼネコンの所長として転職したり、外資系企業の電力・エネルギー会社やプラントエンジニアリングに転職したりしても、年収1000万円を目指せます。ただし年収面だけで転職先を選ぶと、働き方や業務内容のミスマッチが起きやすい点は注意が必要です。

そのため年収面だけではなく、残業時間や転勤頻度なども合わせて確認しておくことをおすすめします。

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会社規模別｜ゼネコン出身者におすすめの転職先

ここからは所属している会社規模別に、ゼネコン出身者のおすすめ転職先を解説します。

• スーパーゼネコン出身者におすすめの転職先
• 準大手ゼネコン出身者におすすめの転職先
• 中堅ゼネコン出身者におすすめの転職先
• 地場ゼネコン出身者におすすめの転職先

スーパーゼネコン出身者におすすめの転職先

スーパーゼネコン出身者におすすめの転職先は、以下の5つがあります。

• スーパーゼネコン
• 小規模なゼネコン
• 不動産デベロッパー
• 電力会社・エネルギー会社
• インフラ運営会社

スーパーゼネコン出身者は、転職市場で選考倍率の高い企業でも転職できる可能性が高いです。たとえば同業のスーパーゼネコンの転職（例：清水建設→鹿島建設など）なら、即戦力で活躍できるでしょう。

また中堅ゼネコンや地場ゼネコンに転職すれば、役職・職位ありでの転職も可能です。

なお本記事『小規模なゼネコン：職位・役職を上げやすい』で紹介したとおり、会社・役職によっては、地場ゼネコンへの転職でもスーパーゼネコン時代より年収を大幅にアップできる可能性もあります。

また年収面よりワークライフバランスを改善したい方は、不動産デベロッパー・電力会社・インフラ運営会社に転職する選択肢もあります。スーパーゼネコン出身者は、20代の若手人材でもベテラン人材でも、転職市場で引く手あまたになりやすいのが大きな特徴です。

準大手ゼネコン出身者におすすめの転職先

準大手ゼネコン出身者におすすめの転職先は、以下のとおりです。

• スーパーゼネコン
• 小規模なゼネコン
• メーカー
• 建設コンサルタント
• プラントエンジニア

準大手ゼネコン出身者は、スーパーゼネコンへの転職で、将来のキャリアの選択肢が広がりやすいです。年収アップ・スキルアップできる可能性が高いので、迷っているならスーパーゼネコンがおすすめです。

また小規模なゼネコンへの転職でも、即戦力で活躍しやすくなります。なお本記事『小規模なゼネコン：職位・役職を上げやすい』で紹介したとおり、準大手ゼネコンの三井住友建設出身者が活躍中の会社で、年収2000万円～3000万円という求人もあり、現職より規模を下げる選択肢もおすすめです。

また土木施工管理なら建設コンサルタント、設備施工管理ならメーカー・プラントエンジニアリング会社など異業種転職も十分可能です。転職活動をする際は、年収アップかワークライフバランス改善かなど、転職先で求める条件を明確にするのが、準大手ゼネコン出身者が転職先選びで失敗しないポイントです。

中堅ゼネコン出身者におすすめの転職先

中堅ゼネコン出身者におすすめの転職先は、以下のとおりです。

• 大規模なゼネコン
• 小規模なゼネコン
• 大手サブコン
• メーカー
• 建材専門商社

中堅ゼネコン出身者は、同業のゼネコンへの転職なら即戦力として高く評価されやすいです。

とくに見積もり・発注から施工管理まで一気通貫で担当した経験があると、現場全体を見れる人材として高く評価されやすい傾向にあります。またスーパーゼネコン・準大手ゼネコンと比べると、若いうちから現場代理人や主任技術者を担当しやすいため、転職市場でも高評価を受けやすいです。

中堅ゼネコンでジェネラリストとして活躍する中で、専門性を高めたい方は、大手サブコンへの転職で、電気・空調・衛生などの各領域で専門性を高めることもできます。またワークライフバランス改善目的で転職するなら、メーカーや建材専門商社で建設業界の経験を活かして働くのもおすすめです。

地場ゼネコン出身者におすすめの転職先

地場ゼネコン出身者におすすめの転職先は、以下のとおりです。

• 大規模なゼネコン
• 大手サブコン
• メーカー
• ハウスメーカー
• 建材専門商社

地場ゼネコン出身者は、大手ゼネコンへのキャリアアップがおすすめです。なおプレックスジョブでは、20代の第二新卒（建築学科卒）なら、地場ゼネコンからスーパーゼネコンに転職できた事例もあります。将来的なキャリアの選択肢がグッと広がるため、大手ゼネコンへの転職が一番おすすめな選択肢です。

また建築施工管理を担当している方は、ハウスメーカーへの転職もおすすめです。ハウスメーカーの業務内容は、個人向けの住宅の施工管理や営業がメインになるため、やりがいを感じやすいでしょう。他にも地元メーカーや建材専門商社なら、現職の地場ゼネコンより労働環境を改善した転職も可能になります。

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ゼネコン出身者が転職活動で評価されやすい経験

ゼネコンでの業務経験は、幅広い業界で高く評価されます。

ゼネコン出身者が転職活動で評価されやすい経験は、以下の5つがあります。

• 関連会社を巻き込むプロジェクトマネジメント経験
• 突発的なトラブルを柔軟な発想で乗り越えた経験
• 複数の利害関係者と調整・交渉する折衝業務経験
• 現場の費用を抑えて利益をつくるコスト管理経験
• 建設業界・不動産業界に関する専門性と業務経験

関連会社を巻き込むプロジェクトマネジメント経験

ゼネコン出身者が転職市場で高く評価される理由は、関連会社を巻き込んだプロジェクトマネジメントの経験・プロジェクトの推進経験があることです。

ゼネコンの担当する工事の現場では、鉄骨・型枠・設備・電気・内装など、多数の協力会社が同時並行で作業します。その中でゼネコンの施工管理者は、全体の工程を把握して、干渉・手待ちが発生しないよう工事のスピードを調整しながら、品質・安全・原価の基準を遵守する必要があります。

現場工事で培えるプロジェクトマネジメントスキル・プロジェクト推進能力は、同業であるゼネコンではもちろん高く評価されますし、他業種でもポータブルスキルとして高く評価されやすい経験となります。

突発的なトラブルを柔軟な発想で乗り越えた経験

ゼネコン出身者が高く評価されるのが、突発的なトラブルを柔軟な発想で乗り越えた経験です。

ゼネコンの建設現場では、急な天候不順や地中にある異物発見、資材の納期遅れなど、細かなトラブルでスケジュールどおりに工事が進まないことも多いです。ただし現場は納期が決まっており、遅延した際は損害金リスクが伴うため、柔軟な発想でリカバリーすることが求められます。

結果、ゼネコン出身者は想定外の事態でも臨機応変に対応して、完工に導く問題解決能力が培われます。

そのためゼネコンだけではなく、デベロッパーや電力会社など異業種でも強い武器として評価されます。

複数の利害関係者と調整・交渉する折衝業務経験

ゼネコンでの複数の利害関係者と調整・交渉する折衝業務の経験は、転職市場で高く評価されます。

ゼネコン業務で対応する発注者・設計事務所・協力会社・近隣住民など、立場の異なる複数の関係者との折衝経験は、営業職やコンサルタントなど、他職種への転職でも強いアピールポイントになります。

なおゼネコンの担当者として交渉する相手は、発注者などの民間事業会社や近隣住民を含めた一般市民、国や自治体などの官公庁と幅広いです。だからこそ法人対応が必要な建材の専門商社でも、施主が個人のハウスメーカーでも、官公庁がクライアントの建設コンサルタントでも高く評価されるのです。

現場の費用を抑えて利益をつくるコスト管理経験

ゼネコンの現場で培うコスト管理の経験は、異業種への転職でも高く評価される要素の一つです。

というのもゼネコンを含めた民間の事業会社は、利益額の向上が大きな目的だからです。その点、現場のコスト管理を経験しているゼネコン出身者は、電力・エネルギー会社やプラントエンジニアリングなどで高く評価されやすいです。また発注者側であるデベロッパーやメーカーからも評価されます。

また職務経歴書や面接で自分の実績をアピールする際には、「基礎工法の選定段階でVE提案を実施して数千万円のコスト削減を実現した」など、具体的な成果を伝えることで高く評価されやすいです。

建設業界・不動産業界に関する専門性と業務経験

建設業界・不動産業界に関する専門性と業務経験も、ゼネコン出身者が評価される理由の一つです。

とくに同業界のゼネコンやデベロッパー、ハウスメーカー、建設コンサルタントなどに転職する際には、ゼネコンで培った経験や取得した資格（施工管理技士・建築士など）が高く評価されます。

また建設の現場業務だけではなく、建材専門商社やメーカーへの転職でも、現場で培った経験や専門的なスキルを評価されるケースも多くあります。高い専門性がある分、ゼネコン出身者は、建設業界・不動産業界だけではなく、金融・IT・官公庁など、幅広い分野に転職して活躍しています。

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ゼネコンからの転職を検討する人の理由

ゼネコンからの転職を考える理由は、人によってさまざまです。

ここではゼネコン出身者が転職を検討する主な理由を解説します。

• 年収は高めだが労働時間が多すぎて割に合わない
• 専門性の高いスキルを身につけたいと考えている
• 事業会社・発注者側の仕事がしたいと考えている

年収は高めだが労働時間が多すぎて割に合わない

ゼネコンは年収が高い一方で、残業時間が長く、休日出勤が必要な現場もあります。

そのため「年収は高いけど割に合わない」と考えて、転職を検討する方が多いです。

実際に厚生労働省の毎月勤労統計では、年間の労働時間が全産業より62時間長くなっています。そのため一般社団法人日本建設業連合会では、5年間で平均労働時間を70時間削減する目標を掲げています。

参照：
毎月勤労統計
労働環境改善ロードマップ

2024年4月から建設業界でも残業時間の上限規制が適用されましたが、業務量は変わらない会社が多く、時間当たりの業務量だけが増えたり、隠れてサービス残業したりする会社もあります。

その結果、「ゼネコンは年収が高いけど割に合わない」と考えて、転職を考える方が多いのです。

専門性の高いスキルを身につけたいと考えている

ゼネコンはプロジェクトを進行管理する立場であり、工事全体に関して広く浅い専門性を培えます。

一方でサブコンなどと比べて、電気や空調などの特定職種に特化した専門スキルは身につきづらいため、「自分には専門的なスキルがない」と感じて転職を検討する方が増えてきます。

とくに再生可能エネルギーなどの成長分野では、事業構造自体が変化しており、専門スキルのない人材は転職市場で評価されないケースも増えています。ゼネコンは、ジェネラリストの業務が中心になるので、「専門性を身につけたい」と考える方は、業務内容とのミスマッチが増えてしまうのです。

上記のように考える人は、ゼネコンからサブコンや電力会社、プラントエンジニアリング会社に転職し、自分なりの専門性を身につける方が増えています。

事業会社・発注者側の仕事がしたいと考えている

事業会社・発注者側としての立場で仕事をしたいと考えて、ゼネコンから転職する方も多いです。

ゼネコンは大規模プロジェクトの施工管理を担当したり、現場業務に携わったりする機会はありますが、企画・開発などの意思決定部分は、発注者である事業会社が握っています。そのため「もっと改善できる部分があるのに」と考えて、受注側であるゼネコンからの転職を検討する人が多いのが特徴です。

そのため不動産デベロッパーやメーカー、インフラ運営会社などの事業会社に転職を考える方もいます。

とくにスーパーゼネコンから不動産デベロッパーに転職したり、中堅・準大手ゼネコンからインフラ運営会社やメーカー、電力会社などに転職したりする方は珍しくありません。

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ゼネコンから転職したほうが良い人の特徴

ゼネコンで培った現場の業務経験やスキル・資格は、同業種でも異業種でも活かせます。

ゼネコンは労働環境の厳しい会社もあるので、転職した方が良い方もいます。また転職先での業務経験と組み合わせて、将来的なキャリアの幅をグッと広げることもできます。

つづいては、ゼネコンから転職したほうが良い人の特徴について解説します。

• 現職の待遇面に満足できていない人
• ワークライフバランスを整えたい人
• 事業会社の経営に深く関わりたい人

現職の待遇面に満足できていない人

現職で年収と労働環境のバランスに満足できていない人は、転職を検討してよいです。

なぜならゼネコンは、所属する企業によって待遇面のバラツキが大きいからです。たとえばゼネコンから別のゼネコンに転職するだけで年収が100万円以上アップしたり、残業時間が月20時間以上減ったりするケースもあります。そのため現職の待遇に満足できていない方は、転職を検討するのがおすすめです。

なお現職の年収が適正かを知りたい方は、年収診断を試してみるのも一つの方法です。最短30秒程度で、現在の適正年収や転職市場での年収相場を確認できるので、確認してみてください。もちろん無料です。

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ワークライフバランスを整えたい人

ゼネコンの働き方を続けるのが難しく、ワークライフバランスを整えたい方も転職を考えてください。

というのもゼネコンは労働環境がハードな職場が多く、転職することで、労働環境を一気に改善できるケースが多いからです。たとえば土木施工管理の業務を経験した方が建設コンサルタントに転職したり、電気施工管理を担当していた方が電力会社に転職したりすると、残業時間を一気に減らしやすいです。

またメーカーの施工管理や設備保全に転職することで、ワークライフバランスを整えることもできます。

事業会社の経営に深く関わりたい人

事業会社で経営に深く関わりたいと考えている方も、ゼネコンからの転職がおすすめです。

なぜならゼネコンは、工事を受注する側としてプロジェクト全体を見れますが、企画・設計部分は発注者が担当していることが多いからです。そのため意思決定に関与できないという感覚を持つ人もいます。

その点、転職で不動産デベロッパーやメーカーに転職すれば、発注者（当事者）として、都市・不動産の開発から携わることもできます。

そのため事業会社でビジネス的な業務を担当したい方は、ゼネコンからの転職をおすすめします。

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年齢別｜ゼネコンからの転職で失敗しない転職先の選び方

年齢・年代によって、ゼネコンからの転職先の選び方は変わります。

ここでは年齢別に、ゼネコンからの転職先選びで失敗しないポイントを解説します。

• 20代のゼネコン出身者は経験を積める環境がおすすめ
• 30代のゼネコン出身者は業界を変える最後のチャンス
• 40代のゼネコン出身者は同業種のゼネコン転職が強い
• 50代のゼネコン出身者は年収より労働環境優先が強い
• 60代以降のゼネコン出身者は部下の育成・管理が強い

20代のゼネコン出身者は経験を積める環境がおすすめ

20代のゼネコン出身者なら、若さ・体力・ポテンシャルを活かして、幅広い経験を積める環境への転職を目指すのがおすすめです。

というのも20代は第二新卒などポテンシャル枠で採用してくれるため、大手ゼネコン・サブコンなどに転職できるチャンスが多いからです。20代で幅広い経験を積みながら、施工管理技士などを取得すれば、30代以降に転職する際に転職市場から引く手あまたの状態を作ることができます。

将来的な選択肢を広げるためにも、20代の方は、幅広い経験を積みやすい環境への転職がおすすめです。

30代のゼネコン出身者は業界を変える最後のチャンス

30代のゼネコン出身者は、同業種での転職に強いですし、異業種への転職も可能です。

ただし現実的に異業種転職できるのは、35歳前後がラストチャンスです。30代後半以降に異業種転職を考える場合、キャリアダウン・年収ダウンの転職となるケースが多くなります。

なぜなら30代後半以降の転職では、即戦力として活躍できるかを最重視され、ポテンシャル・将来性の優先度がガクッと落ちるからです。そのため転職市場でも、シビアに経歴やスキルを評価されます。

なお30代はライフイベントも多くなり、ワークライフバランスを改善したいと考える方も多いです。

上記の方は、30代までにメーカーや電力会社へのキャリアチェンジ転職を検討するのも一つの方法です。

40代のゼネコン出身者は同業種のゼネコン転職が強い

40代のゼネコン出身者は、同業種のゼネコンに転職するのがおすすめです。

なぜなら40代のゼネコン出身者は、これまでの現場経験を活かすことで、同業種（ゼネコン）の転職でキャリアアップ・年収アップしやすいからです。ゼネコン出身で1級施工管理技士の保持者の40代なら、準大手ゼネコンやスーパーゼネコンに転職できる可能性もあります。また中堅ゼネコン・地場ゼネコンに役職付きで転職して、転勤リスクを下げつつ、年収をアップすることも可能です。

なお40代は家庭でもお金が必要になるケースが多く、転職で年収を下げるのは現実的ではありません。

そのため40代のゼネコン出身者は、同業種のゼネコンで転職先を探すことをおすすめします。

50代のゼネコン出身者は年収より労働環境優先が強い

50代になると、体力的にハードな現場仕事が難しくなる方も多いです。

そのため50代のゼネコン出身者は、年収より労働環境を優先した転職を希望する方も多いです。たとえばゼネコン時代の経験を活かして、インフラ運営会社・電力会社・メーカーなどに転職する方もいます。

上記の業界は、ゼネコンより年収が下がるものの、ワークライフバランスを改善しやすいです。

ただし体力に自信のある方なら、同業種のゼネコンに転職するのもありです。ゼネコン間での転職なら、年収を維持またはアップしての転職も可能です。

60代以降のゼネコン出身者は部下の育成・管理が強い

ゼネコンを含めた建設業界は、慢性的な人手不足です。そのため60代（定年）以降でも求人があります。

なお60代のゼネコン出身者の場合、経験が豊富なため、部下の育成・管理目的での採用も多くなります。そのため現場の施工管理ではなく、若手技術者の育成などの顧問的ポジションでの転職も可能です。

週3日〜週4日勤務といった柔軟な勤務体系の求人もあるので、体力にあわせた働き方を実現できます。

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ゼネコンからの転職に関するよくある質問

最後にゼネコンからの転職に関するよくある質問に回答します。

ゼネコンからの転職は年齢が上がるほど不利になりますか？

不利になりません。

むしろ同業種（ゼネコン）での転職では、年齢に合わせて経験を積み重ねることで、価値が高まります。そのため年齢を重ねることで、転職に有利になることもあります。

ただし異業種への転職は、年齢を重ねるごとに不利になる側面もあります。

とくに完全異業種への転職では、20代が有利な一方、30代になると転職できる可能性が低くなります。そのため建設業界・不動産業界以外且つ職種も変更するなら、20代で転職しておくのがおすすめです。

ゼネコン出身者は専門性が低いと見られてしまいませんか？

ゼネコン出身者が専門性が低いと見られることはありません。

とくに建設業界においては、高い専門性があると見られることが多いです。また異業種転職においても、プロジェクトマネジメントをはじめとしたポータブルスキルが高く評価されます。

ゼネコンからの転職は可能ですか？転勤のない転職先はどこですか？

ゼネコンからの転職は可能です。

転勤のない転職先を希望する方は、スーパーゼネコン・大手ゼネコンが導入するエリア職・地域総合職を狙うのがおすすめです。また地場ゼネコンであれば、転勤のリスクを最小限にできます。

なお異業種への転職なら、転勤リスクの低いインフラ運営会社やメーカーの地域限定職もおすすめです。

ゼネコンからデベロッパーやゼネコン設計部に転職は可能ですか？

可能です。

ただし転職難易度は高く、一定以上の学歴・資格や現職の社格が求められるケースが多いです。たとえばゼネコン設計部に在籍する方であれば、デベロッパーや同業種のゼネコン設計部への転職は現実的です。

一方でゼネコンの施工管理などに在籍している方の場合は、大学や高専で建築学科を卒業している且つ、スーパーゼネコン・大手ゼネコンで働いていることが最低条件になる会社もあります。

そのためゼネコンからデベロッパーやゼネコン設計部への転職は、難易度が高めだと考えてください。

ゼネコンから公務員の技術職への転職は可能ですか？

可能です。

国や地方自治体は、即戦力となる民間出身の施工管理技術者を積極的に採用しているため、ゼネコンでの施工管理経験をそのまま活かせます。年収は500万円〜700万円程度になるケースが多く、ゼネコンより年収が下がる可能性があることには注意が必要です。安定した身分を求める方向けの転職先と言えます。

ゼネコンからの転職は在職中に進めるべきですか？

在職中に進めるべきです。

退職後に転職活動を始めると、一時的に収入がなくなるため「早く決めなければ」という焦りが生まれ、条件を妥協したまま転職先を決めてしまうリスクが高まります。

ゼネコンで働いている方は、現場が忙しいため、平日の転職活動が難しいケースが多いです。ただし転職エージェントを活用すれば、求人応募から面接まで、夜間・休日・オンラインだけでも進められます。

実際に当社（プレックスジョブ）を利用する方でも、最終面接だけ有給休暇を取得し、他は普段どおりに現場を進めている方も多いです。可能な限り、在職中に転職活動を進めるのがおすすめです。

まとめ｜ゼネコンからの転職ならプレックスジョブ

ゼネコンからの主な転職先は、以下の11つがあります。

• 大規模なゼネコン
• 小規模なゼネコン
• 大手サブコン
• デベロッパー
• メーカー
• 電力・エネルギー
• プラントエンジニア
• 建設コンサル
• ハウスメーカー
• インフラ運営会社
• 建材専門商社

ゼネコンからの転職で失敗しないためには、転職先の特徴を把握したうえで、転職先が自分の希望条件にマッチしているかを確認することが大切です。

とはいえ「転職先が多すぎてわからない」という方もいると思います。

上記のように考えている方は、一度、当社（プレックスジョブ）の担当者に相談してください。

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